今日のニュースまさにミシパにあてはまるね ニュースお借りしました。
日本は米・韓より「偽情報にだまされやすい」、事実確認をしない人も多く…読売3000人調査
情報に接した際、「1次ソース(情報源)を調べる」と回答した人は米国73%、韓国57%に対し、日本は41%だった。「情報がいつ発信されたかを確認する」と答えた人も米国74%、韓国73%だったが、日本は54%にとどまった。
デジタル空間の構造や弊害を表す用語の認知率も調査。正確さより関心を集めることを重視する「アテンション・エコノミー」など三つの用語を知っている人は、平均で日本は5%のみ。米国33%、韓国40%と大きな差がついた。
3か国でそれぞれ広がった各15件の偽情報について、「正しい」「わからない」「誤り」の三択で回答を求めたところ、「誤り」と見抜くことができた割合は、米国40%、韓国33%に対し、日本は最低の27%だった。
回答者のメディア利用状況なども聞いた結果、偽情報にだまされる傾向が表れたのは「SNSを信頼している人」「ニュースを受動的に受け取る人」だった。
一方、だまされにくかったのは「新聞を読む人」「複数メディアから多様な情報を取得している人」だった。新聞を読む人はそうでない人と比べ、偽情報に気付く確率が5%高かった。
宍戸常寿・東大教授(憲法学)の話「日本は偽情報への耐性が弱く、深刻な状況にあることが裏付けられた。早急にリテラシーを高める取り組みが求められる」
これ自分も読んでまさにミシパじゃんって思った。
ぱるの誤認板も彼らのレベルに合わせて画像貼って説明したり正しい出処を丁寧に教える必要あるね
この方嫉妬に狂ってるから気がつかないのかもしれないけど、本当に下だと思っている相手にはこんなこと思わないし気にもならない 何より自推しは最高で最強それだけ
今日のニュースまさにミシパにあてはまるね
ニュースお借りしました。
日本は米・韓より「偽情報にだまされやすい」、事実確認をしない人も多く…読売3000人調査
情報に接した際、「1次ソース(情報源)を調べる」と回答した人は米国73%、韓国57%に対し、日本は41%だった。「情報がいつ発信されたかを確認する」と答えた人も米国74%、韓国73%だったが、日本は54%にとどまった。
デジタル空間の構造や弊害を表す用語の認知率も調査。正確さより関心を集めることを重視する「アテンション・エコノミー」など三つの用語を知っている人は、平均で日本は5%のみ。米国33%、韓国40%と大きな差がついた。
3か国でそれぞれ広がった各15件の偽情報について、「正しい」「わからない」「誤り」の三択で回答を求めたところ、「誤り」と見抜くことができた割合は、米国40%、韓国33%に対し、日本は最低の27%だった。
回答者のメディア利用状況なども聞いた結果、偽情報にだまされる傾向が表れたのは「SNSを信頼している人」「ニュースを受動的に受け取る人」だった。
一方、だまされにくかったのは「新聞を読む人」「複数メディアから多様な情報を取得している人」だった。新聞を読む人はそうでない人と比べ、偽情報に気付く確率が5%高かった。
宍戸常寿・東大教授(憲法学)の話「日本は偽情報への耐性が弱く、深刻な状況にあることが裏付けられた。早急にリテラシーを高める取り組みが求められる」
これ自分も読んでまさにミシパじゃんって思った。
ぱるの誤認板も彼らのレベルに合わせて画像貼って説明したり正しい出処を丁寧に教える必要あるね
この方嫉妬に狂ってるから気がつかないのかもしれないけど、本当に下だと思っている相手にはこんなこと思わないし気にもならない
何より自推しは最高で最強それだけ
今日のニュースまさにミシパにあてはまるね
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日本は米・韓より「偽情報にだまされやすい」、事実確認をしない人も多く…読売3000人調査
情報に接した際、「1次ソース(情報源)を調べる」と回答した人は米国73%、韓国57%に対し、日本は41%だった。「情報がいつ発信されたかを確認する」と答えた人も米国74%、韓国73%だったが、日本は54%にとどまった。
デジタル空間の構造や弊害を表す用語の認知率も調査。正確さより関心を集めることを重視する「アテンション・エコノミー」など三つの用語を知っている人は、平均で日本は5%のみ。米国33%、韓国40%と大きな差がついた。
3か国でそれぞれ広がった各15件の偽情報について、「正しい」「わからない」「誤り」の三択で回答を求めたところ、「誤り」と見抜くことができた割合は、米国40%、韓国33%に対し、日本は最低の27%だった。
回答者のメディア利用状況なども聞いた結果、偽情報にだまされる傾向が表れたのは「SNSを信頼している人」「ニュースを受動的に受け取る人」だった。
一方、だまされにくかったのは「新聞を読む人」「複数メディアから多様な情報を取得している人」だった。新聞を読む人はそうでない人と比べ、偽情報に気付く確率が5%高かった。
宍戸常寿・東大教授(憲法学)の話「日本は偽情報への耐性が弱く、深刻な状況にあることが裏付けられた。早急にリテラシーを高める取り組みが求められる」