HYBEが2025年の「再飛躍」の象徴として掲げているBTSの完全体活動をめぐり、ファンダムARMYの反応が激しく割れている理由もここにある。

9月に電動スクーター飲酒運転で1500万ウォンの罰金刑を受けたメンバー・シュガを庇うどころか、パン議長のオーナーリスクによって発生した数々の問題に対する盾としてBTSを利用していることにファンが怒っているのだ。

実際、HYBEの2024年第3四半期の業績には、この1年の影響が如実に現れている。営業利益は前年同期比25.4％減の542億ウォン、当期純利益はなんと98.6％減の14億ウォンにとどまった。売上高も5278億ウォンで前年同期比1.9％減少した。海外アルバム販売量の減少によりK-POPの収益拡大範囲が狭まったとはいえ、これほどの大幅な下落はパン議長のオーナーリスクやHYBE-ミン・ヒジン問題により、HYBE全体への期待心理が低下したことが影響を与えたとの分析が出ている。

このように失望的な成績表が出るたびに「2025年BTS完全体カムバック」を前面に出して投資家を安心させようとしている点が、ファンダムの最も大きな怒りの引き金となっている。証券業界が2025年のBTSカムバック後、HYBEのアーティスト関連収益だけで約2兆ウォンに達するとの青写真を描いているのも、HYBEの株価防衛の「盾」としてBTSが使われたからだというのが彼らの主張だ。

まだファンダムが強固でなく、目立った収益成長を見せられない後発アーティストたちとは異なり、強大な海外ファンダムとそれによる圧倒的な収益が予見されるBTSで、会社の否定的な問題を覆い隠そうとしていると批判されている。

こうした背景から、2024年5月以降HYBEに対する公開的な抗議を続けてきたファンダムは、BTSメンバーの「HYBE脱退」を強く訴えている。

シュガの飲酒運転問題をはじめ、パン議長のオーナーリスクの影響を含め、BTS完全体に対する国内でのボイコットの声も少なくない。HYBEとしては、2024年の長いトンネルを抜け再飛躍の新年を迎えるためには、国内ファンダムのこのような反発をまず沈める必要があるという新たな課題が与えられた形だ

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